日本オリンピック委員会（JOC）が26日、東京オリンピック（五輪）日本代表選手団へのワクチン接種に関する説明会を開いた。

国際オリンピック委員会（IOC）が米ファイザー社と共同開発の独ビオンテック社から無償提供を受ける形で、国民への接種とは別枠のもの。JOCの籾井常務理事は冒頭「6月1日から接種を開始することになった。高齢者等の接種に影響を及ぼさないため、各競技団体においてチームドクターを中心に接種していく」と公表した。場所は味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）で行う。

対象者は、代表選手団として登録される選手のほか候補選手、監督、コーチ、練習パートナーや施設のサポートスタッフ、JOC山下会長をはじめとする幹部など。約1600人で、内訳は代表選手・候補者が600人、役員・指導者らが500人、残りは接触頻度の高い人などを含む、その他とした。

人数に関しては、ワクチン無償提供が発表された今月6日に丸川五輪相が「五輪とパラリンピックを合わせた対象者が選手1000人、監督、コーチら1500人の計2500人」と説明していた。JOCの割り当て分が1600人だったのか？　との質問には「2500は我々が出した数字ではないので分からない」と籾井氏は答え、続けて「パラも合わせて2500を上回ることはないと思う」と話した。

ワクチンは既に国内へ届き、保管されている。スタートは原則6月1日だが、海外遠征を控える選手は5月末に打つケースもあるという。各競技団体のチーム医師のほか、国立スポーツ科学センター（JISS）のドクターの協力も仰いで医療体制に影響を与えないようにする、と強調した。