東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会は12日、各国内競技団体（NF）と情報交換、議論を行うNF協議会をオンラインで開催した。

終了後、議長の岡崎助一スポーツ・コーディネーション・オフィサーと、小谷実可子スポーツディレクター（SD）が会見。各団体からの声や要望と対応を紹介した。

議題の1つ目となった「ジェンダー平等の推進」について小谷SDが説明。組織委としては今月2日の理事会で女性理事12人を新たに選任し、理事会の女性比率を42％としている。その上で「今回も、役職は問わないので、ぜひ女性の皆さんにNF協議会への参加をお願いしたいと。3日前だったにも関わらず、プラス20人。本日の女性比率が16％から35％に上がり、橋本会長がおっしゃっている見える形で、スピード感を持って、を実現できた」と、まずは感謝した。

続けて「仲のいいチームづくりはもちろんのこと、ムーブメント促進、東京モデルとしてレガシーに残し継承するためにも、東京から全国に、日本から世界に発信できるように。今回、新たに加わった女性理事の方々にお知恵をいただきながら、皆さまと連携して進めていきたい」とした。

会議の中では、組織委のジェンダー平等推進について説明した後に質疑応答。「もともと女性が少ないNFからの相談には、同じように少ない競技団体が、選手出身ではなくても外部から女性（識者）を招いて成功した事例や、世界から補助金をもらって女性を増やして成功した例、すぐに理事を増やすことは難しくても、まずは委員会から活躍してもらい、理事に上がっていく具体例も示していただいた。いい会になったのではないか」と納得した。

最後に記者団から、ジェンダー平等推進チームが具体的な方策を示すのは今月22日の理事会になるのか問われると「3月22日の時点では、これまでの取り組みを報告する。そこで各理事の皆さんに、ご意見をいただく予定。そのご意見を基に、具体的な形にしていく予定となっている」と説明した。