ＩＯＣが高評価した２０１６年東京五輪の施設

　２００８年６月の１６年五輪１次選考で、東京都は総合点で１０点満点中平均点８・３と他を圧倒する最高の評価を得た。特に評価されたポイントは「選手村」「宿泊施設」「インフラ」「環境」「安全面」だ。宿泊施設が充実しており、大会施設も６４年五輪時に使用した施設のいくつかをほとんどそのまま使う環境にやさしい五輪を強調。半径８キロ圏内にほとんどの施設があるという世界一のコンパクトさもアピールする。

ＩＯＣ評価委員に説明する山崎課長（左）

　２０１６年７月２９日～８月１４日の五輪期間中、約２００カ国から選手が訪れる。原則選手は江東区有明に建設予定の選手村に宿泊することになる。敷地面積は３１ヘクタール。日比谷公園２つ分、東京ドーム７個分の広さだという。収容人数は約１万７０００人。２０１２年着工、１５年完成予定。４～８人部屋といろいろなタイプの部屋を用意している。１１階建てで、３階から上９層に選手が宿泊し、２階以下は選手団の事務所や施設に使う。「当初は高層棟５棟という予定だったが、選手の移動に差が出てしまうので、高さを抑えた。選手から意見を聞き、よりよいものをと考えた」と東京オリンピック・パラリンピック招致本部招致推進部施設担当課長の山崎浩明氏（４７）。水辺に面したところにつくる食堂も売りの１つだという。

　そのほかに４００メートルトラック、屋内温水プール、屋内トレーニング施設、テニスコートなどのレクリエーション施設のほか、診療所、映画館、クラブやゲームセンター、コンビニ、スーパーなども設置。秋葉原まで行かなくても、電化製品がそろうのも魅力だ。選手村と試合会場の往復だけという選手も多いため、さまざまなニーズに対応し、選手を支援していく街づくりがなされている。

　最も評価された点は、ほとんどの競技会場までの平均移動距離が９キロと至近であるというアクセスのよさ。競技会場、都心に近い。それなのに環境もいい。選手の７０％が１０分以内で競技会場に移動することが可能。羽田空港からもシャトルバスで１５分という立地だ。

　選手村の施設は五輪後に分譲または賃貸予定。都が持っている土地を民間に買ってもらい、完成する直前に選手村として借りて使わせてもらうという形をとる。「注目を浴びているエリア。選手村が相乗効果を生み、街がよくなって、人が集まってくる場所になればいい」と山崎担当課長は期待を寄せる。

宿泊施設について語る村西副参事

　大会関係者、観客のための宿泊施設も確保しなければならない。ＩＯＣは大会関係者（ＩＯＣ委員、国際競技連盟、大会スタッフ、ＶＩＰ、スポンサーなど）分だけで１日４万室を用意することを要件としている。チケットの販売枚数から推測すると、宿泊を要する観客は１７日間で延べ１２０万人と見込まれる（うち海外から２３万人と予測）。東京はホテルインフラが質・量ともに充実しており、五輪スタジアムから１０キロ圏内に８万室、５０キロ圏内に１３万室ある。立候補している４都市の中では、既存のホテルの数では東京は圧倒的に多い。これだけの数をそろえられる都市はなかなかない。選手だけでなく、観客も観戦、観光、宿泊すべてを東京でできるというコンパクトさが売りとなっている。

　現時点で大会関係者用の１日４万室のホテルをすべて決め、配宿しろというのが今回のＩＯＣの要求だ。ホテルと仮契約し、契約書の原本をＩＯＣに提出しなければならない。「過去の大会では、ホテルが足りず、客船を臨時の宿泊場所にしたりしたこともあった。ＩＯＣは過去に宿泊問題で苦労してきたので今の時点でここまで要求してくるのだと思う」と東京オリンピック・パラリンピック招致本部招致推進部副参事の村西紀章氏（３９）は言う。

　また、料金面もＩＯＣが心配しているところ。海外ではイベントのときには３倍、５倍になったりもする。大会関係者の４万室に関しては料金コントロールをしてくれということもＩＯＣの要求の一つ。２０１６年大会時の料金を、物価上昇分などを考慮し、現在の２８％増に抑えた。日本のホテルは品質に比べて、料金的にはリーズナブルだ。村西氏は「既存の２７９ホテルと合意し、１日あたり４万室の確保ができたことでＩＯＣから高い評価を得ることができると思う」。宿泊面の充実が東京五輪の非常に強い、強力な売りになっている。

　既存のインフラを使いながら、世界一コンパクトな大会にするというのが今回の東京五輪のアピールポイント。半径８キロ圏内に射撃、サッカーの予選を除くすべての競技会場、選手村などを配置。２６競技あるが、新設の施設はわずか５つ。既存の会場が都心部にあり、臨海部に新しい会場が増えるというのが全体のコンセプトだ。晴海に建設予定のメーン会場のオリンピックスタジアムは開会式用に１０万人収容のものをつくるが、終わったあとは８万人収容にし、コンサートや国際試合で使用できるようにする。バレーボール用に代々木にアリーナ、湾岸地区にボート・カヌー（フラットウォーター）の競技会場となる水上競技場、葛西臨海公園内にカヌー（スラローム）会場、若洲にセーリング会場を新たにつくることになっている。

　そのほか建物の一部を増築したり、建て替えたりもする。６４年大会で使った会場をメモリアル的な意味を含めて、そのまま使おうというのがある。当時つくった施設はよく維持管理されている施設が多く、稼働率も高い。山崎担当課長は「６４年に使った会場をまだ使っているというのは海外の方々に驚かれるところ」と話す。

　輸送面では、高密度で効率的な鉄道インフラと高速道路ネットワークで競技会場への良好なアクセスが可能であると高く評価された。渋滞を心配する声が多いが、開催が７月２９日～８月１４日と東京の交通量としては１年を通じて状況がいい時期に開催する。呼びかけやお願いをし、期間内の都内の交通量を２、３割減らすことも考えるという。期間内は五輪専用レーンを設置し、約７割の選手が選手村から各競技会場に１０分以内で到着できることを目指す。環状道路も整備しており、今よりは状況がよくなる予定だ。

　セキュリティーでは世界で最も治安の良い大都市というのをアピール。２万人を超える警察官を五輪警備に投入し、安全で平和な祭典にすることを掲げる。日本や東京のセキュリティー機関が、五輪を実現するのに充分な警備資源と経験を保有していることに運営側も自信を持っている。

　環境面でも東京は、緑地の増加や再生水利用、排出ガス規制などの環境対策が行われ、良い環境であると認められた。山崎担当課長は「計画面での評価はいただけると思う。東京は中心地全体を五輪に使う。それができるのは東京だから。街全体が五輪で楽しくなる大会ができるのは東京だけ。それが東京の売り」と自信を見せた。