日本サッカー協会は１４日、開催を目指す２０１８年、２２年のＷ杯の「招致契約書」と「開催契約書」が国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）から届いたと発表した。日本協会は、ＦＩＦＡが定めた９月までに招致委員会を立ち上げ、開催候補都市などを決定。１２月１１日までにＦＩＦＡに招致契約書を届ければ正式立候補となる。

　田嶋幸三専務理事は招致委のメンバーについて「慌てないで決めたい。９月から逆算すると（決まるのは）７月ぐらいになるかもしれない」と話した。開催候補都市に関しては非公式に興味を示している都市があるとし「スタジアム基準などを翻訳してから募集したい」と語った。

　両大会の開催地は１０年１２月のＦＩＦＡ理事会で同時に決まる。