日本サッカー協会は１１日、東京・文京区のＪＦＡハウスで行われた理事会で「国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）早期警告システム」の導入を決めた。違法なスポーツ賭博による「試合の不正操作」の可能性を検知するもので、アジアでは初の導入。世界４５０社以上のブックメーカーと提携し、掛け率の急激な変動など不自然な動きを検知する。Ｊリーグなど日本の試合も世界の賭博事業者の対象となっていることから、同協会の田嶋副会長は「抑止力になれば」と話している。当面はＪ１だけが対象となるが、今後はＪ２、ＪＦＬ、天皇杯への監視対象拡大も検討する。