民主党は６日の文部科学部門会議で、スポーツ団体から東日本大震災の復興に向けた意見を聞き、日本サッカー協会は福島第１原発事故の影響で使用できないトレーニングセンター「Ｊヴィレッジ」（福島県広野町など）について、事故の収束後に復旧で必要な修繕工事など支援を要望した。

　Ｊヴィレッジは現在、原発事故の対応拠点として、ヘリコプターの発着などに利用されている。日本協会の田嶋幸三副会長は「安全にサッカーをできる環境が戻れば、施設を再興し、練習拠点としての機能を残してほしい。必ず福島に戻りたい」と話した。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や日本体協は「今後、心のケアでスポーツが果たす役割は大きい」と訴え、被災したスポーツ施設の早期復旧へ支援を要望した。