児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造や提供）容疑で硬式野球部の男子部員2人が書類送検された日大三（東京）が8日、「本件には複数の部員が関与していたことから、学校として、単に一個人の問題にとどめず、部全体の問題として重く受け止め、再発防止を徹底していく必要がある事案と認識しております」とコメントを発表した。

前日7日に日本学生野球協会が開く審査室会議で審議され、部員のSNS不適切利用により同野球部は10人以上が加害行為に関わったと認定し、昨年11月3日から今年5月9日まで対外試合禁止（※アウトオブシーズンは除く）の処分を受けた。

昨夏の甲子園大会で準優勝した同校は、硬式野球部員2人（17歳と16歳）が女子生徒にわいせつ動画を送らせて拡散したなどとして、警視庁が今年2月中旬までに書類送検。このうち16歳の部員は昨年5～10月ごろ、17歳の部員から受け取ったわいせつ動画を他の複数の部員に送信・提供し、児童買春・児童ポルノ禁止法違反（提供）容疑で東京家裁立川支部に送致。動画は部員二十数人が受け取り、拡散には十数人が関わったとみられる。

同校は「硬式野球部に関する一連の事案につきましては、関係する皆さまに多大なるご迷惑とご心配をおかけしましたことを、あらためて深くお詫び申し上げます」とし、「とりわけ、被害に遭われた生徒ならびにご家族の皆さまに対し、多大なる精神的苦痛を与え、その尊厳を著しく損なう結果となりましたことを、極めて重く受け止めております」と認識を示した。そして「本件には複数の部員が関与していたことから、学校として、単に一個人の問題にとどめず、部全体の問題として重く受け止め、再発防止を徹底していく必要がある事案と認識しております。硬式野球部は全ての活動を自粛して参りましたが、その間、教職員が警察や外部専門家とも連携の上、部員全体に対してネット犯罪やネットリテラシー教育等の再発防止プログラムに基づく教育指導および取り組みを進めて参りました」と説明した。

「引き続き教育指導等の再発防止策の徹底を図りながら、指導体制の是正・強化策も講じることにより、関係各位のご理解とご納得をいただけるよう努めてまいります」と説明し、「現時点では活動の再開および大会出場に関する具体的な見通しは立てておらず、今後の状況を踏まえ慎重かつ適切に判断してまいります」とした。