レッドソックスが本拠を置く米マサチューセッツ州の来年度からの所得税率の引き上げが、チームの今オフの補強や提示額に影響を及ぼしている可能性があると、地元紙ボストン・グローブ電子版が25日（日本時間26日）までに報じた。

同州は、所得が年間100万ドル（約1億3500万円）以上の場合、来年度から所得税の税率を5％から9％に引き上げる法案を11月に可決。選手は試合が開催される州の税率が適用されるため、レッドソックスの所属選手はシーズンの半数の試合にこの税率がかかる。フロリダ州やテキサス州などの所得税がない州にあるチームの選手と比べると、年俸が同程度でも収入に大きな差が生じるため、同じく所得税が高額なニューヨーク州やカリフォルニア州のチームと同様に割高な金額を提示する必要性が出てくると伝えた。

レッドソックスは今オフ、オリックスからポスティングシステムを利用した吉田正尚外野手を5年9000万ドル（約122億円）で獲得。その他にも、通算391セーブのケンリー・ジャンセン投手（ブレーブスFA）と2年3200万ドル（約43億2000万円）、ジャスティン・ターナー内野手（ドジャースFA）と2年2170万ドル（約29億3000万円）、元日本ハムのクリス・マーティン投手（ドジャースFA）と2年1750万ドル（約23億6000万円）、元中日のジョエリー・ロドリゲス投手(メッツFA)と1年200万ドル（約2億7000万円）で契約している。