日本プロ野球選手会は１４日、名古屋市内で臨時大会を開き、契約更改の前に、１２球団側に事前に提示金額を書面で通知するよう求め、拒否された場合は１２球団の全選手が初回の交渉を保留するなどの対応策を取ることを決めた。

　選手会側は、特に下交渉できない若手らに考える時間が不十分という不満が多いことから、事前通知を要望。１月から協議を続けているが球団側の合意は得られず、今後は各球団のオーナーに対して、事前通知の拒否がオーナーの意思に基づくものかを確認する書面を送ることを決めた。同選手会の嶋基宏会長（楽天）は「流れ作業のようにはんこを押さなければならないという声が、若手や１軍に上がったばかりの選手から出ている」と説明した。

　日本野球機構（ＮＰＢ）の選手関係委員長を務める阪神の谷本修球団常務は「（提示額の）数字を一人歩きさせるより、交渉の中身が大事。真摯（しんし）に選手会と話をしている最中に、一方的に発信されたのは残念」と反論した。