労働組合・日本プロ野球選手会は6日、大阪市内で定期大会を開き、来年11月のプレミア12から20年夏の東京オリンピック(五輪）、21年3月のWBCと約1年4カ月の間に3つの国際大会に出場する選手の負担軽減と補償を球団側に求めることを最重要課題にすると決議した。

選手会長の巨人炭谷銀仁朗捕手は「プレミアは11月ですが、あとの2つはシーズンに直結する。大会でのけがや影響を考慮し、選手が安心して国際大会に臨めるように議論をした。国際大会で直接起こるケガなのか、それによる影響なのか判断しにくいところがある。選手はリスクを背負っていくので、球団もリスクを背負ってほしいという意見もある。いろいろなことを踏まえた交渉になる」と説明した。

また、中長期的な視点で球界の発展を目指す「日本プロ野球構造改革ビジョン2018」を公式ウェブ上に公開すると発表した。出場機会に恵まれない現役選手を対象にしたルールファイブドラフトの実現などを目指していく。