日本野球機構（NPB）とJリーグは5日、新型コロナウイルス対策連絡会議をオンラインで行った。現在、収容50％まで入場者の緩和を進めているが、50％超へ本格的に議論をするため、マスギャザリング（一定期間、限定された地域において、同一目的で集合した多人数の集団）の専門家も新たに参加。6万人収容の会場が満員になった時、入場時のチェック、入場後もトイレの消毒など複合的に対策を重ねればリスクは軽減されると説明された。

座長を務める東北医科薬科大学医学部感染症学教室特任教授の賀来満夫氏は「50％を75％や8割にしたとき、どういうリスクがあるのか。あまりもう（今季は）試合が少ないですが、その中でも少しモニタリングできないかと今日議論したところ」と話した。

現状では政府は50％の制限を11月末までとしている。政府の緩和が決まることが大前提で、観客のマスク着用、大声禁止などモラルも求められるが、次のステップへ目を向けた。愛知医科大学大学院医学研究科臨床感染症学教授の三鴨広繁氏は「この取り組みが2020プラス1の東京五輪、パラリンピックにつながると確信している。新たに専門にされている方々と来年以降の取り組みについて前向きな議論ができることを期待している」と話した。