２０２０年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は７日、都内で飲食戦略検討会議の第５回会合を開き、米ファストフード大手「マクドナルド」に代わる選手村の軽食店舗の設置を検討することを明かした。

　同社は６月、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトップスポンサーから撤退していた。飲食戦略の策定は１７年度中に行い、１８年度に委託業者の選定、１９年度にはメニューを決め、ＩＯＣの承認を得る。大会中、選手村で必要な食材想定量も示された。主食１３５トン、野菜類２１５トン、果実類７８トン、肉類等１２８トン、魚介類３８トンで合計５９４トン。試算はナショナルトレーニングセンターの１５年７月期の食材調達量から算出。本大会ではこれ以上となる可能性が高い。