宝塚歌劇団は1日、株式会社化から1年が過ぎたことを受け、村上浩爾代表取締役社長のコメントを公式ホームページ上で発表した。

23年9月に劇団所属の25歳宙（そら）組団員が急死した問題を巡り、西宮労働基準監督署（兵庫県）から是正勧告を受け、劇団、阪急阪神ホールディングス（HD）、阪急電鉄は改革を進めてきた。25年7月、劇団の風土改革の一環として、透明性の高い組織運営を行うため、「株式会社宝塚歌劇団」として新たなスタートを切った。

村上氏は法人化から1年の節目を迎え「110年を超える歴史の中で大きな転換点となったこの1年、宝塚歌劇団は関係者が安心して舞台制作をはじめとする事業活動に携わり、持続的に成長し活躍することができる体制を構築するべく、一歩ずつ改革を推進してまいりました」とあいさつ。

事業・管理・内部監査の3部門による「3線モデル」の導入、社外出身の取締役や監査役を招聘（しょうへい）し経営監視機能を強化、原則月1回開催される取締役会で社外出身取締役から助言を受けることで、客観的な意思決定と組織の透明性の確保に努めるなどの取り組みを通じて、「改革の実効性がより一層高まっていると認識しております」と現状を報告した。

改革の進捗（しんちょく）や議論の内容は、親会社の取締役会へ定期的に報告を行っており、グループ全体での適切な監督体制を維持しているという。

その上で、村上氏は「現在、最優先で取り組むべき課題については一定のめどが立ちつつありますが、今後も歩みを止めることなく不断の改革を進めてまいる所存です」とし、「宝塚歌劇を新しい時代にふさわしい形へと発展させることで、皆さまに信頼されるよう尽力してまいりますので、今後も変わらぬご支援・ご理解を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます」と訴えた。