鈴木大地長官、浦和興梠を例に選手に一致団結求める

  • ナショナルトレーニングセンター(NTC)(20年1月6日撮影)

スポーツ庁の鈴木大地長官(53)が8日、オリンピック(五輪)・パラリンピックを目指す選手たちに「まずは、新型コロナの終息に向けて、動きだすこと」と呼びかけた。この日、日本スポーツ振興センター(JSC)が強化拠点である東京・北区のナショナルトレセン(NTC)と国立スポーツ科学センター(JISS)の利用中止を発表。鈴木長官は「選手に影響はある」としながらも「国民、選手の生命が第一」と理解を示した。

1年後に延期された大会を目指す選手たちは強化の場を失い、トレーニングを続けるにも周囲の理解も得にくい。自らも五輪を目指した経験から「選手の不安な気持ちは分かる」と苦悩の表情をみせた。それでも「メディカル、栄養、コンディショニングなどウェブや電話などでサポートは続けていく」と約束。前日の安倍首相の発言を受け「集団にならないなど、感染リスクに配慮したランニングは問題ない」と話した。

J1浦和FW興梠の「少しでも不安がある状況ではなく、すっきりした気持ちで再開を迎えたい」という発言を例に出し、「リスクがある中でトレーニングするより、今はコロナに対して世界中のアスリートが一致団結する時だと思う」と選手に協力を求めた。