日本フェンシング協会は4日、男女エペ日本代表の沖縄合宿(6月18~25日)がレジャー中心だったと伝えられたことに対する「週刊誌報道に関するお詫びとご報告」の第2報を公式ホームページに掲載した。

2日の理事会後にタレントの武井壮会長(49)が取材に応じ、回答した事実関係などをあらためて文書にまとめた。

「多くの方々にご心配と不信感を抱かせる事態を招きましたことを深くお詫び申し上げます」とも謝罪した上で、全ての選手、スタッフ、コーチへのヒアリングを終えた段階の最新情報を報告した。

日本オリンピック委員会(JOC)と日本スポーツ振興センター(JSC)へ助成金(203万2905円)を申請しないことは発表済み。「合宿運用の業務フローや実態において一部不適切な点が確認されたため」と説明し「(不適切な男女関係の疑いとして)誤認を招きかねない行動を取った選手・スタッフについては厳重注意を行うとともに今後、教育プログラム等を課すことも検討する」と明文化した。

合宿内のトレーニング内容に関しては「医・科学委員会からの見地も含め、目的、時期に照らして妥当性を欠くものではないと判断しているが、公金である助成金を申請するにあたっては今後より高い透明性・妥当性を担保するべく、自由時間の過ごし方を含め、統括団体等の指導を仰ぎながら申請基準を再整備する」とした。

助成金を申請しない最大の理由となった家族同伴の問題には「家族分の旅費については自己負担であったものの、宿泊に際して同じ部屋を使用していたということが判明」したと報告。「この手配は交通手段の手配とは別に現地にて当日実施されたため、強化本部が事前に情報を把握することができませんでした。この事実は、たとえ事後に自己負担として費用精算されたとしても、公金である助成金の申請を予定している合宿の運用としては疑念を招きかねない不適切なものであったと言わざるを得ません」と認めた。

週刊誌報道にあった男性選手と女性スタッフの行動については「疑念を招きうるものであったことは客観的事実として認められること。両者には日本代表選手・スタッフとしての自覚が不足していたとして厳重注意を行い、今後、教育プログラム等を課すことも検討いたします。また監督者であるコーチ・強化本部長にも、再発防止の徹底を厳しく指示しております」と再発防止策を講じていく。

今後は、業務プロセスの改善や合宿内容の変更に対応するシステムの構築を約束。助成金申請に関して透明性を担保するとともに、過去の承認事例にとらわれることなく、より高い申請基準を協会内で設定する。

文面の最後に「高い健全性の求められる日本代表チームの活動において、多大なる不信を招く事態となったことを深くおわび申し上げます。今後、再発防止並びに信頼回復に向けて協会全体として真摯(しんし)に取り組んでまいります」と謝罪と公約で締めくくった。【木下淳】