日本サッカー協会（ＪＦＡ）は１２日、東京・本郷のＪＦＡハウスで理事会を開き、２０１８年と２２年のＷ杯を招致すると明記した「招致登録書」を１６日の期限までに国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に提出することを承認した。招致活動の作業チームのリーダーになる田島専務理事は、早ければ４月９日の理事会までに招致委員会（本部はＪＦＡ内に設置し、兼務を含め７、８人で構成予定）の立ち上げを明言した。また理事会では、継続審議で注目の秋春シーズン制移行問題があらためて話し合われ、ＪＦＡ、Ｊリーグから１人ずつ担当者を供出し、移行に伴う損益などを精査していくことが確認された。