２０１８、２２年Ｗ杯招致に向けて、日本が本格的に動きだした。政府は８日、総理大臣官邸で行われた定例閣議でＷ杯の日本招致について閣議了解。政府支援が約束されたことで、日本協会の犬飼基昭会長（６７）は「これで正式に活動が開始できる」と話した。日本は国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に対して１１日までに招致契約書を提出する。

　招致の目玉のひとつは、前日に計画が明らかになった大阪駅北の８万人スタジアム。１６年東京五輪招致失敗で晴海に計画していた１０万人スタジアム構想が白紙となり、０２年の日韓大会からプラスになる目玉が欲しかった。開催契約書提出の来年５月までに計画が具体化することが条件だが、犬飼会長は「決勝戦の会場候補になる」と期待した。

　１１日までには犬飼会長を委員長としたＷ杯組織委員会も立ち上げ、現在の招致委員会にも外部からメンバーを加える。各県協会を通じて現在１２のスタジアムと７５カ所のベースキャンプ地が開催に興味を示しているが、来年１月８日までには各自治体から正式立候補を受け付ける。政府から支援を約束されて、招致活動は一気に加速する。

　日本は１８、２２年の両大会に立候補しているが、犬飼会長は今後の招致活動の展開を見て「（どちらかに）絞り込む可能性はある」と話した。立候補しているのは１０の国と地域で、両大会の開催地決定は来年１２月２日。わずか１年の招致レースで、再び日本にＷ杯が来るかどうかが決まる。