マイナーリーグに新たな時代が到来した。現地14日、MLBはMLB選手会を労使交渉の代表として自主的に承認すると発表したのである。これにより5000人以上のマイナーリーガーが正式にMLB選手会に加入し、MLBの下部組織に属する選手たちが初めて団体交渉権を持つことになる。

マイナーリーガーの労働組合結成の論議は長年議論されてきたが、8月28日にMLB選手会を代表とすることを承認するか投票するカードが選手に配布されたことで本格化していた。その結果マイナーリーガーの50％以上が承認に投票し、その有効性が14日に確認されたのである。それに先立ち9日、MLBは選手会結成を受け入れる意向だとAP通信が伝えてもいた。今回MLBはMLB選手会を自主的に承認することで、全国労働関係委員会の下でマイナーリーガーの過半数がMLB選手会加入に賛成する必要がある、正式な投票を回避している。

MLB選手会はこれまで40人枠に登録されているメジャーリーガー1573人と237人のコーチ、監督、トレーナーの代表となってきた。アメリカ最強の労働組合とも呼ばれてきたが、先日1250万人の労働者を代表するアメリカ最大の労働組合連合、AFL－CIOに加盟している。

今回マイナーリーガーが加わったことでMLBは2シーズン連続で大きな団体交渉に臨むことになる。MLBとMLB選手会は今年のシーズン開幕が延期されることになった99日間のロックアウトを経て、新たな労使協定に合意したばかりだからだ。それが今後はマイナーリーグの給与や労働条件について、初めてMLB選手会と交渉しなければならないのである。

これまでにもMLBは2014年2月にマイナーリーグが起こした、最低賃金や残業、生活の質といった問題についての集団訴訟に関して、MLBが1億8500万ドルを支払うことに合意しており、今シーズンからマイナーリーガーに宿舎を提供し、シーズン中の約5カ月間に支払われる最低賃金が500～700ドルに引き上げられてもいた。

高い交渉力を誇り、メジャーリーガーの労働条件、給与との連携も望めるMLB選手会との団体交渉がどんな展開となるか興味はつきない。