新労使協定に関するオーナー陣と選手会の交渉が難航しているMLBで、2月28日（同3月1日）までに妥結しない場合、公式戦が短縮されることが明らかになった。米メディアが機構側の見解として伝えた。

公式戦開幕が延期されても、代替試合は組まれず、削減された試合の分の給与は支払わない方針。AP通信によると、削減される全選手の給与総額は1日あたり、およそ2050万ドル（約22億5500万円）程度になるとみられる。

フロリダ州ジュピターで行われた3日連続の労使交渉には、マックス・シャーザー（メッツ）ゲリット・コール（ヤンキース）ら複数の選手が出席。約5時間にわたって折衝を重ねたが、合意には至らなかった。

争点のひとつとなっている最低保証年俸については、選手会が現行の57万5500ドル（約6330万円）から77万5000ドル（約8525万円）までの引き上げを主張しているのに対し、機構側は64万ドル（約7040万円）から1年ごとに68万ドル（約7480万円）まで引き上げる案を提示した。

選手会側は米国の物価指数の上昇と、4大プロスポーツの中で最も試合数が多いにもかかわらず、NBA（バスケットボール＝82試合）の約92万5000ドル（約1億175万円）、NHL（アイスホッケー＝82試合）の75万ドル（約8250万円）、NFL（アメフト＝16試合）の66万ドル（約7260万円）よりも低い点を指摘。このほか、ぜいたく税の対象となる年俸総額、調停前の選手へのボーナスプールなど、主項目で大きな隔たりがあり、依然として交渉は平行線のまま。24日（同25日）も4日連続で話し合われるものの、現時点では、開幕延期、試合数削減は避けられそうにない。