「現役ドラフト（仮称・ブレークスルードラフト）」の来季導入へのデッドラインが3月初旬まで持ち越されることが濃厚になった。

25日、日本野球機構（NPB）と12球団の編成担当が、同ドラフトの制度について意見交換。選手関係委員会の阪神谷本修委員長は「結論は出なかった」と話し「野球協約の改正が必要なく、現役ドラフトそのものの規約を新たに作っていけないかという方向で検討している。リミットは3月の実行委員会でギリギリ、使命を果たせるのでは」と協議の延長を示唆した。

当初は協約を変更するため、1月までに結論を出す方針だった。だが依然、各球団の意見が割れ、制度の集約には遠い情勢。この日も、同ドラフトの対象となるリストアップで案に上がった8人という人数について紛糾した。

ヤクルト伊東昭光編成部長は「うちの支配下は67、68人。（対象にならない）育成選手なしで8人はきつい」と現状で育成3人を含む70選手しかおらず、チームの運営に影響するとした。巨人大塚淳弘球団副代表も「（支配下選手の）多いところ少ないところで、（同ドラフト対象選手の占める）比率が高くなると言った」と指摘した。出場機会の少ない選手を救済するための新制度の導入へ、まだクリアすべき項目は多い。