日本スポーツ振興センター(JSC)は21日、20年東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の整備費が上限の1590億円以内に納まる見通しであることを報告した。
トラック整備の変更などで44億円減の1546億円となることを公表。施工者の大成建設などと協議していた物価上昇の変動を踏まえた「スライド増額請求」は20億円で契約を締結し、これを加算しても予算内となる。JSC関係者は「工事も費用も順調」と話した。
日本スポーツ振興センター(JSC)は21日、20年東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の整備費が上限の1590億円以内に納まる見通しであることを報告した。
トラック整備の変更などで44億円減の1546億円となることを公表。施工者の大成建設などと協議していた物価上昇の変動を踏まえた「スライド増額請求」は20億円で契約を締結し、これを加算しても予算内となる。JSC関係者は「工事も費用も順調」と話した。
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