バルセロナが来年1月の移籍期間に選手を獲得できない見通しとなった。ロイター通信が報じた。

スペインリーグが独自に定めるサラリーキャップ制度（年俸や移籍金の分割分なども含めた人件費をクラブ収入の70％程度に制限するもの）によるもので、バルセロナのラポルタ会長は「我々はこれまでクラブを救うために経済的なテコ入れを行わなければならなかった。それによってクラブの状況は改善された。ただそのおかげで（1月に）選手と契約することはできない」と話したという。

同会長によるとバルセロナは今季12億3000万ユーロ（約1780億円）の収入を見込んでおり、収益は2億7400万ユーロ（約397億円）になる見通し。クラブが9月に発表した昨季のシーズン収益は9800万ユーロ（約142億円）だった。

ラポルタ会長はスペインリーグ独自のサラリーキャップ制度について「（他の欧州各国に比べて）不公平であり、各国で同じようなものになるべき」と不満も述べている。