スポーツ庁の鈴木大地長官は２２日、政府が閣議決定した２０１８年度予算案で、２０年東京五輪・パラリンピックに向けた競技力向上事業に１７年度当初比４・９％増の９６億円が計上されたことについて「当たり前に増えていくものではない。無駄なく、しっかりと準備に生かしてほしい」と述べ、各競技団体に質の高い選手強化を求めた。

　スポーツ庁が昨年１０月に発表した競技力向上の支援方針「鈴木プラン」に基づき、国や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は競技団体と共同で強化プランの構築と検証を続けている。ＪＯＣの平岡英介専務理事は「厳しい財政状況の中で増額となったことに感謝している。競技団体は強化を頑張るしかない」と語った。