日本体協は13日、東京都内で国体委員会を開き、2020年東京五輪に向けて選手の育成と強化につなげるため、五輪種目のうち国体で実施していないレスリング女子、重量挙げ女子、ラグビー女子、トランポリンなどを段階的に導入することを決めた。

 今秋の長崎国体から、各都道府県の得点にならないイベント事業として一部をスタートし、16年の岩手国体から正式採用を目指す。4月中に具体的な実施計画を策定する。

 日本体協は国体改革の一環として参加人員の削減を進めてきたが、今回の措置で選手と監督数は最大で計約1400人増えるという。泉正文国体委員長は「東京五輪に向けて体協が何をできるかを考えた。(簡素化を目指した)今までの流れとは変わるが、やらざるをえない」と説明した。