プロ野球は１５日、セ・パ両リーグの理事会後、実行委員会で２５日開幕に関して話し合った。労組プロ野球選手会会長の阪神新井貴浩内野手（３４）が実行委員会を中断して始まった年金運営委員会に出席し、セ理事会が決めた２５日開幕に対して東日本大震災の影響を考慮して延期を要望した。選手会の意思表示もあって実行委員会での結論は出ず、加藤良三コミッショナー（６９）が継続協議とした。

　パ・リーグは理事会で開幕を延期することを決めて実行委員会に臨んでいた。会議では楽天、ロッテ、西武など東日本大震災の影響を受けた球団が、施設の状況などについて説明し、意見を交換。パ理事長の楽天井上智治オーナー代行は「予定通り２５日に開幕した方がいいという球団もあれば、いや難しいという球団もあった」と、意見が割れたことを明かしたが、延期を希望する球団の方が多かった。

　楽天米田純球団代表は「物理的な問題。心理的な部分。県民感情。社会的な影響を十分考慮して議論すべき」と重ねて慎重論を訴えた。実行委員会で、セ・リーグと足並みをそろえ１２球団で対処するということになったため、パ・リーグの開幕延期は承認されなかったが、井上オーナー代行は「現段階で、仙台でやれるとは思っていません」と明言した。