サッカーの聖地が、７年ぶり復活に向けて動きだした。東京電力が福島第１原発事故の対応拠点としている「Ｊヴィレッジ」（福島県楢葉町、広野町）に関して、本来のサッカー用トレーニング施設として２０１８年をめどに使用を再開する方向で関係者と調整に入ったことが２５日、分かった。日本サッカー協会（ＪＦＡ）や地元自治体と協力し、２０年の東京五輪で各国代表の練習拠点にすることを目指している。

　Ｊヴィレッジは福島第１原発から約２０キロと近いため、事故後は関係車両の駐車場、資材置き場、作業員らの仮設宿舎などが並んでいる。しかし東電は、作業員関連の一部業務を、Ｊヴィレッジから福島第１原発の正門脇にできた施設に移すなど、機能を縮小している。今後は施設の除染やグラウンド整備などを進め、１８年にはサッカー施設として再び使えるようにする。見直し作業中の東電の総合特別事業計画（再建計画）に盛り込む見通しだ。

　東電幹部は「（東京五輪が開かれる）７年後に向けて除染作業などを進める１つの目標となる」と話した。東電広報は「Ｊヴィレッジをサッカー施設として戻すことは、我々の業務の一部。周辺自治体とサッカー協会、施設の関係者と相談している」と明かした。Ｊヴィレッジの１１年３月以来の復活で、福島県の沿岸被災地の復興を進める姿勢を示す狙いもある。

　Ｊヴィレッジは日本サッカー界初のナショナルトレーニングセンターとして、９７年に創設。天然芝１０面、人工芝１面、５０００人収容のスタジアムなどを備えるが、すべて事故対応に使われてきた。天然芝１０面のうち、５面は線量検査場、３面は駐車場、１面は下水処理施設、１面は予備スペース。しかし線量検査場の５面は、その役割を６月末に終え、現在は機材が置いてあるだけだという。

　Ｊヴィレッジの運営担当は「施設内の除染が済まないと、先のことは考えられない。荒れ地から天然芝に戻すのも、数年はかかる。でも、１８年再開という目安は、妥当な見方。具体的な再開計画はないが、実現したい」と力を込めた。

　◆Ｊヴィレッジ

　１９９７年にオープンした日本サッカー界初のナショナルトレーニングセンター。約５０ヘクタールの敷地内に１２面のグラウンドや屋根付き練習場、宿泊施設を備える。東京電力が福島第１原発の増設計画に伴い、地域振興として福島県に寄贈した。元イングランド代表のボビー・チャールトン氏が命名。土地の大部分は同県楢葉町と広野町が所有し、日本サッカー協会などが関わる運営会社「日本フットボールヴィレッジ」が実務を担っている。原発事故後は、東電の要請で対応拠点として使われてきた。