トヨタの突然のＦ１完全撤退発表が４日（日本時間５日）、本場の欧州に大きな波紋を呼んだ。英ＢＢＣ（電子版）はルノーの幹部がパリで緊急会議を開き、Ｆ１からの撤退について協議したことを報じた。同社はレッドブルへのエンジン供給契約があるため、トヨタのような完全撤退はなさそうだ。だが、ルノー・チームは売却や株式の一部を売却して他の企業などと合同参戦する可能性はある。

　フェラーリはホンダ、ＢＭＷ、トヨタ、ブリヂストンとメーカーの撤退が相次ぐことの原因を、国際自動車連盟（ＦＩＡ）の独善的な体質にあると批判。「全部が撤退する前に別のストーリーにすべきだ」と声明を出した。残る自動車メーカーは同社とルノー、メルセデスだけになる。

　一方のＦＩＡはトヨタの撤退に不快感を示した。トヨタは８月に１２年までの参戦を規定した「新コンコルド協定」にサインしており、適法性を調査する方針。場合によっては数十億円といわれる違約金が発生する可能性もある。