日本クレー射撃協会（麻生太郎会長）は２３日、東京都内で理事会を開き、２００５年度の不明朗な会計処理を発端として２年近くも続く内紛を収拾するため、執行部と反執行部派の双方が譲歩して和解へ乗り出す方針を固めた。

　同協会は、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が役員人事で混乱する日本バスケットボール協会を無期限の資格停止処分にしたことを重視し、北京五輪を前に正常化させるためと説明した。

　（１）資格停止とした反執行部派の正会員（都道府県協会代表）の処分を解除する（２）反執行部派は昨年３月の総会の決議無効などを求めた訴訟を取り下げる―などで大筋で合意した。