全国高等学校体育連盟（全国高体連）は２２日の総体中央委員会で、スキーやスケートの全国高校大会の新たな財源確保策として、企業の商品名が入ったゼッケンを導入して協賛金を募る方針を固めた。１２月の理事会で正式に決まる。来年１～２月の山形でのスキー大会から実施を目指す。

　全国高体連は２００９年にゼッケンに企業名を入れる協賛制度を始めたが、商品名については認めていなかった。梅村和伸専務理事は「食品業界などは、企業名よりも商品名の方が一般に知られていることがある。商品名の方が協賛金を出しやすい場合もあると聞いている」と説明した。