日本体協の泉正文国体委員長は２５日、２０１６年岩手国体について岩手県が実施したアンケートで、県内の大半の市町村が開催へ前向きな回答を寄せたことを明らかにし「（開催へ）状況が好転していることだと思う」との見解を示した。

　アンケートでは東日本大震災で被災した自治体からも、開催を望む声があったという。震災後、国体関連の予算執行を保留した岩手県の達増拓也知事は、年内に開催の可否について方向性を示す見通し。