サッカーくじの収益を使った日本スポーツ振興センターの助成事業で、受給した競技団体幹部が寄付の形で競技団体に金銭を還流する手法が、セーリングとカーリングでも取られていたことが１８日、分かった。

　全日本テコンドー協会で同様の取り扱いが指摘され、同センターが調査に乗り出していた。

　関係者によると、日本セーリング連盟は「マネジメント機能強化事業」を利用し、２０１０年度に強化担当理事がテコンドーとほぼ同額の９２４万円の報酬を受け取った。その後、理事は個人の意思で協会に２００万円を寄付したという。

　同事業は競技団体の運営強化を目的に専門スタッフを雇用する際に費用の４分の３を助成するが、残りの４分の１は競技団体が負担する。負担分は寄付金でほぼ穴埋めされた格好となり、制度の趣旨から逸脱している可能性がある。

　この理事は「寄付が前提で助成を受けていたのでなく、五輪などの強化費に役立ててもらうつもりだった」と説明した。

　同事業では０９～１１年度に７団体が助成を受けており、日本スポーツ振興センターは文書などで回答を求めている。