暴力は一切ない。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は８日、都内で柔道を除く夏季冬季五輪加盟競技３１団体の強化責任者からの聞き取り調査を終了。ＪＯＣ強化担当の福井烈理事は「すべての団体から暴力、パワハラ、セクハラは一切ないと回答を得た」と発表した。

　今日９日には、全加盟５７団体にアンケートを送付する。五輪強化指定選手約１８００人、同強化スタッフ約３５００人に加え、非五輪競技を含めれば約７０００人に対し、過去の暴力の有無など、１０項目以下のアンケートを実施する。選手は氏名を書く必要がなく、年齢も特定されないように１０代などの年代で表記させる。市原則之専務理事は「体罰という言葉が死語になるように、日本のスポーツ、アスリートの尊厳を守っていく」と強調。それとともに「指導者の意識革命のチャンス」と、今回の問題を機に、各競技団体に現場指導者の指導を徹底させる。◆ＪＯＣ加盟競技団体に対する暴力などのヒアリング調査最終日◆（順）競技団体、暴力など、対応など（１）卓球、無、強化の１０人前後に聞き取り（２）馬術、無、個人が海外転戦。あり得ない（３）フェンシング、無、外国人コーチが指導。あり得ない（４）バドミントン、無、都道府県協会に通達（５）近代五種、無、倫理委員会内に内規（６）ライフル、無、特になし（７）カヌー、無、倫理委員会設置（８）サッカー、無、指導者養成コースに体罰撲滅項目（９）トライアスロン、無、倫理委員会設置（１０）テコンドー、無、新聞になるようなことはない（１１）スキー、無、特になし（１２）バレーボール、無、都道府県協会に通達（１３）ボブスレー・リュージュなど、無、独自に調査。第三者委員会検討（１４）アイスホッケー、無、特になし（１５）カーリング、無、競技の特性上あり得ない（１６）バイアスロン、無、現職の自衛官が多数。通年で監視※順は聞き取り順、前日７日に１５団体調査済み。