２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーンスタジアムとなる新国立競技場の建設計画で聖火台の設置場所が考慮されていなかった問題で、競技場建設の事業主体である日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）の池田貴城理事は３０日、ＪＳＣの責任を問う声に対し「これまで適切に役割を果たしてきた」と反論した。

　政府がまとめた新たな整備計画に聖火台についての記載がなかったことに、大会組織委員会も含めて関係機関が協議した結果「（将来的に）開会式のセレモニーと一体的に考えるものであるということで、盛り込まなかった」と説明。聖火台は組織委が仮設で設置するとの認識だったとも強調した。

　今回の問題では、組織委の森喜朗会長が「われわれには報告もされていなかった。五輪のためにつくるなら聖火台の位置を考えなかったのはおかしい」とＪＳＣを批判。国や組織委、ＪＳＣなどでつくる検討チームで設置場所の大枠を協議している。