政府が首都圏に緊急事態宣言を出す方針を固めたことを受け、全日本柔道連盟（全柔連）は5日、世界ランキング上位者で争うワールドマスターズ大会（11～13日、ドーハ）に出場する日本代表の派遣可否について協議中であることを発表した。全柔連の強化委員会を中心に議論し、6日に最終結論を出す。

新型コロナウイルス感染拡大以降、日本代表が出場するのは、昨年2月のグランドスラム・デュッセルドルフ大会以来、約11カ月ぶり。男子100キロ超級の原沢久喜（百五銀行）や女子48キロ級の渡名喜風南（パーク24）ら東京五輪男女代表5人が出場する。大半の選手が1年前後実戦から離れ、7カ月後の東京五輪を見据える上で貴重な場である。現段階では、緊急事態宣言の具体的な内容は公表されていないが、選手団は7日に出国予定のため全柔連は難しい選択を迫られている。派遣中止の可能性もあり、限られた時間で情報収集し、6日に最終決断を下す。

この日、オンライン取材に応じた男子代表の井上康生監督は、コロナ禍での代表強化について「現段階がAプランでも、B、C、Dプランなどと状況に応じて切り替えないといけない。柔軟性を持って取り組み、さまざまなことを想定しながら1つ1つ積み上げていきたい」。女子代表の増地克之監督は「環境さえ整えば選手を派遣したいが、不透明な部分が多いので、しっかり状況を見極めて判断したい」と現状を説明した。