日本プロ野球組織の加藤良三コミッショナー（６９）は１４日、ソフトバンク柴原洋外野手（３６）の年俸調停申請を保留し、円満に解決するよう勧告したと明かした。この日、柴原の代理人の望月浩一郎弁護士（５４）と、ソフトバンク小林至取締役（４２）を都内のＮＰＢに呼んで事情聴取。「４０％以上の減額を両者が合意したかどうか分からないので、もう１度よく話し合う必要がある。円満に解決すればここまで上がってこない。（取り下げも）ありうる」と説明した。

　年俸調停は金銭面の係争だけで、減俸の合意の有無は調停の趣旨にそぐわない。小林取締役は「重く受け止めさせていただきます」と話した。球団と柴原側は勧告を受け入れ、今日１５日に話し合いを持つ。話し合いの内容をまとめた文書を２０日までに提出する。

　柴原側は年俸１億２０００万円から野球協約に定める減額制限の４０％を超える約５８％ダウンの５０００万円（金額は推定）を提示されたことを不服としている。野球協約では、選手の同意がなければ年俸１億円を超える選手の減俸は４０％までと定められているため、大幅減俸の合意があったかどうかが焦点となる。

　［2011年1月15日8時11分

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