スポーツ庁の鈴木大地長官は１８日、２０２０年東京五輪・パラリンピックやその後に向け、全国から応募方式で有望選手を発掘する「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト」の開始を発表した。五輪は中高生から参加を募り、飛び込み、ボート、重量挙げ、ハンドボール、ラグビー７人制女子、自転車、ソフトボールの７競技種目で適性のある“金の卵”を選抜する。

　日本体育協会が事業主体となり、都道府県体育協会などを通じて周知する。メダル有望競技を増やす狙いがあり、鈴木長官は「日本には宝が眠っている。才能ある若者がチャレンジする機会を提供したい」と述べた。

　競技種目ごとに拠点となる都道府県を決め、測定会などをクリアした者を集めた合宿などで海外指導者らによる育成を図る。年間予算は約２億円。パラリンピックはボッチャ、水泳、パワーリフティング、車いすフェンシング、自転車の５競技で競技経験の有無を問わず中学生から３０代までを対象に募集する。「比較的短期間で成果が出るような競技」（スポーツ庁）を選んだ。

　拠点の都道府県は公募で５月中に決定。６月に参加希望者の応募を開始し、７月から９月に測定会を実施する。

　スポーツ庁は昨年１０月に発表した「鈴木プラン」で高校球児ら運動能力の高い選手を他競技にスカウトする構想を示し、制度設計を進めていた。