ジャニーズ事務所は7日、ジャニー喜多川氏（19年に死去）による性加害問題をめぐり、都内で会見を開いた。ジャニーズJr.の育成を担うジャニーズアイランド社長を務める井ノ原快彦（47）は、ジャニー氏への現在の思いについて「何てことをしてくれたんだと思っています。いいかげんにしてほしい」と語った。

井ノ原は「マナーや礼儀はジャニーさんやメリーさんに教えてもらった」と思いを述べつつ、同氏の性的指向について「うわさはまん延していたので、あの顔と裏の顔があるのかと、正直怖かったです」と振り返った。性被害を訴える人が相次ぎ「大人になって細かく聞くと、ここ最近の方がショックです。今の思いは、何てことをしてくれたんだと思ってます。いいかげんにしてほしいです」。

ジャニー氏という指針が亡くなった後、「『ジャニーさんならどうした？』という思いがみんなの中にあったと思う。でも『ジャニーさんならどうしただろう？』と考えることが一番危険」とも語り、「自分自身が培ってきたこと、信頼できる人を置いて考えていきたい」と話した。

新社長に就任した東山紀之（56）は、ジャニー氏について「信じていたし、僕自身、喜多川氏に会ってこの世界に入ったので、その当時は大変な信頼を持っていた」。同氏による性加害の被害者が続々と名乗りを上げ「人生は自分が頑張ったら報われるわけでなく、割と落胆の連続だったりするけれど、自分の人生においても、これほどの落胆はなかった。生きている意味を本当に考えました。こういう思いをさせないことが今後大事だと思う」と述べた。

先月29日に外部専門家による再発防止特別チームが会見を行い、ジャニー氏の長年にわたる性加害を事実と認定。座長の林眞琴前検事総長は問題の背景として1962年（昭37）の創業からジャニー氏、ジャニー氏の姉の藤島メリー泰子元名誉会長（21年死去）、めいのジュリー氏と続く「同族経営」の弊害を指摘。「ジュリー氏が経営トップのままでは、今後社員や職員の意識を根底から変えて再出発することは極めて困難と考える」などと述べ、ジュリー氏の退任を求めていた。