レアル・マドリードは12日、スペイン検察当局がライバル・バルセロナを“審判買収容疑”で告訴したことについて、原告側として訴えに参加することを明らかにした。

Rマドリードは検察当局が“深刻な告発”を行った後、緊急取締役会を開催。バルセロナが金銭を支払って審判に影響を与えようとした疑いについて話し合い、訴えに参加することを決定した。

Rマドリードは声明を発表。「事実の深刻さに深い懸念を表明し、司法の行動に対する全幅の信頼を改めて表明し、自分たちの正当な利益を守るために、裁判官がこの事件を取り上げ次第、訴状に加わることに同意した」と説明した。

バルセロナは、1993年から2018年までスペインサッカー協会審判委員会副会長を務めていたホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ氏が所有する企業に、01～18年の間に730万ユーロ（約10億6000万円）以上を支払った疑いがある。

検察側は「密約のもと、金銭と引き換えに、ネグレイラ氏がバルセロナを優遇した」「クラブが出場した試合で審判が下す判定や、大会の結果において」などと主張している。

バルセロナ幹部は10日、ロイター通信の取材に対し「捜査に全面的に協力する」「審判を買収したことも、審判の決定に影響を与えようとしたこともないことを改めて表明する」と述べたという。

バルセロナは2月に出した声明で、ネグレイラ氏の会社へ支払った金銭について「プロの審判に関連する技術報告書」を提供してもらった外部コンサルタントに支払ったもので、「プロサッカークラブではよくあること」と不正行為を否定している。