来年3月7日に開催予定だった東京マラソンは来年10月17日に延期となることが9日、決まった。

トップ選手らが争うエリートの部に加え、車いすの部、約3万8000人の一般ランナーの部を含めた通常の規模を維持して開催する。

約半年の延期となったとはいえ、中止、規模縮小を回避した形での開催は、経済面から見ても、大きな意味を持ちそうだ。

この日までに発表された関西大の宮本勝浩名誉教授の試算によると、今年度の市民マラソンの大半が中止あるいは1年延期になった時には、日本全体で約7123億円の経済的損失になるという。

東京マラソンが中止となった場合、約290億の経済的損失があるとも推計されていた。宮本名誉教授は「これは東京都の経済だけではなく、日本のスポーツ業界にとっても大きな損失になるであろう」と発表の文書に記していた。