役員人事などをめぐる日本クレー射撃協会内の対立が８日までに収拾しない場合には、２６日開幕の新潟国体でクレー射撃を実施するための条件として、同協会役員に国体の運営を妨げないという誓約書を提出させることが、日本体協の２日の理事会で報告された。

　日本体協は、対立する新、旧執行部の代表者に、必要となる誓約書を既に送付した。泉正文国体委員長は「対立状況を早急に解消するように求めている」と話した。日本クレー射撃協会は、７日に臨時理事会と総会を開いて対応を協議する。