日本体操協会の二木英徳会長は１２日、福島第１原発事故を受けて世界選手権の東京開催（１０月）の可否が再検討される２２日の国際体操連盟（ＦＩＧ）の評議員会で、外務省と文部科学省の関係者を同行させて、予定通りの実施を要望すると発表した。

　米カリフォルニア州サンノゼで開かれる評議員会に、二木会長ら協会幹部のほかに日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の水野正人副会長、東京都の関係者ら約２０人も出席する異例の態勢で臨む。

　選手派遣に難色を示していると報道されたロシアなど欧州を中心に東京開催を不安視する声があることを考慮し、東京と海外の主要都市の放射線量の比較などで安全性を訴えるという。日本協会は「東日本大震災後も東京が安全を保っていることを科学的データで証明し、中止する根拠がないことを説明する」としている。