「キツい、危ない、稼げない」。そんなタクシー運転手のイメージが、若者の間で変わりはじめている。

配車アプリが普及し新人タクシー運転手でも稼げるようになりつつある（記者撮影）

新型コロナの感染拡大に伴う移動制限によって、タクシー業界は大きな打撃を受けた。2020年度のタクシー業界全体の営業収入は2019年度に比べて4割減の9100億円となり、運転手の数も1割減の24万人強となった（国土交通省調べ）。2010年度と比べて営業収入が5割減、運転手数も4割近く減っている。

そんな逆風の中、新卒でタクシー運転手になる若者が増えている。都内の主要タクシー5社（日本交通、国際自動車、大和自動車交通、帝都自動車交通、日の丸交通）合計の新卒採用者は2022年491人と、この10年で約20倍に増えている（下図）。全国では新卒採用者数が924人に達している（2021年3月現在、全国ハイヤー・タクシー連合会調べ）。

■「タクシー運転手＝おじさん」はもう古い

都内のタクシー各社が運転手の新卒採用を始めたのは10年ほど前から。それまでは、管理部門での新卒採用は細々と行っていたものの、運転手として採用する動きはなかった。当時を振り返り、ある大手タクシー会社の採用担当者は、「タクシー運転手はおじさんがやる仕事というイメージがどうしてもあるので、若者を募集したところで来てくれるわけがないという諦めがあった」と語る。

しかし、2010年ごろから全国のタクシー運転手が毎年1万人超のペースで減少しはじめると、タクシー各社は一転して重い腰を上げることになる。先細りする業界を長く支えてほしいという願いから、ついに新卒採用に本腰を入れ始めた。

大学を卒業したばかりの若者をタクシー会社に振り向かせるのは容易ではなかった。長い間醸成されてきたタクシー運転手への「長時間労働、危険、賃金が不安定」という世間のイメージを変えるのは、大変な困難を伴った。

たしかにタクシー運転手は通常、出庫から帰庫までおよそ16時間働き通す。ただ、その間には2時間以上の休憩時間が事故防止のため義務づけられており、会社によっては3時間以上を推奨するところもある。勤務形態も隔日勤務であることが多い。

一般的なタクシー運転手の1カ月の労働日数は11～13日。土日休みの企業より10日前後少ない。新卒で都内の大手タクシー会社に入社したある運転手は、「ほかの業種と比べて会社に縛られる時間が少なく、休日も多い。自分の時間を持ちやすい」と語る。

給料は新卒から歩合制。営業成績に応じて固定給に上乗せした歩合給をもらえる。頑張り次第で大きく稼げる能力主義になっている。「中小のタクシー事業者の場合、社長より稼ぐ乗務員なんてざらにいますよ」（業界関係者）。

しかし、新卒の親からの反対の声は根強く残った。「せっかく大学まで入れたのに、うちの子をタクシー運転手なんかにはさせない」と言ってくる保護者もいたという。

国際自動車は「オープン・カンパニー」を開催し、就職を検討している本人の家族や友人などに営業所を開放して、職場の理解につとめる（写真：国際自動車）

そこで各社は、親の理解を深めるため、さまざまな施策を凝らす。日本交通や日の丸交通は、就活生の保護者向けの説明会を開催し、経営トップ自ら登壇して対話をし、理解を得ていった。国際自動車は保護者だけでなく、就活生の恋人や親族向けの会社見学会を開催し、職場を実際に見てもらうことで理解を促した。

そうした努力の結果、例えば都内最大手の日本交通は、2012年からの10年間で新卒採用数が50倍に増え、2022年には300人の新卒者が入社した。採用実績には東京大学など難関大学出身者も相当数含まれている。新卒の3年後離職率も30％台半ばと全産業並みで推移している。

■「配車アプリ」の普及が追い風に

新卒運転手が増えている背景には、配車アプリの存在がある。「客を降ろして空車になっても、すぐ配車アプリで呼ばれることが多い」と前出の新卒運転手は話す。

タクシーは流しで客を探すことも多く、天候や時間帯によってたくさんの客がいる場所を予想することが重要。どの車線を走るかなどのノウハウも大切だ。経験豊富な運転手ほど有利というのがこれまでのタクシー業界の常識だった。

しかし、ここ数年、「GO」や「S.RIDE」「Uber」「DiDi」といった配車アプリが浸透。タクシー運転手の働き方は大きく変わった。

現在、都内の運転手は1回の業務（約16時間）で平均30件弱の客を乗せる。そのうち配車アプリ利用は7～8件と約3割を占める。「コロナ禍で配車アプリの浸透が想定以上の速さで進んだ」（複数の大手タクシー会社関係者）。

日の丸交通の富田和孝社長は「配車アプリの導入によって、タクシー業界は間違いなく働きやすくなっている。流しで必要だった経験やテクニックの不足を補えるようになり、効率的なマッチングで空車時間を減らせるので、新人のドライバーでも高パフォーマーになるケースが増えてきている」。実際、日の丸交通では、「Uber」を使っているドライバーは、そうでないドライバーより、1カ月あたりの売上高が約18万円多く、月給も約11万円多かったという。

■朝の出勤に利用する30代が増えた

足元で客足も回復してきている。都内の5月のタクシー営業収入は2019年度比8割強の水準に戻った。配車アプリ「GO」を展開するMobility Technologiesによると、夜の帰宅と終電後の利用は減少したが、朝の出勤時と昼間のビジネス移動時の利用が増加したという。需要をさばききれない時間帯も発生しており、タクシー1台あたりの売り上げは2019年度を上回るようになっている。

最近は、毎日の出社にタクシーを利用する30代のビジネスパーソンが増えたと話す運転手も多い。感染対策になるうえ、落ち着いたプライベート空間を確保できるので、出勤の合間に仕事をするのに適している。

このように需要が戻ってきているにもかかわらず、運転手の人手不足が続いているため、タクシー各社は人材獲得に必死だ。日の丸交通の富田社長は、「まずタクシー運転手を”稼げる職業”にしなくてはならない」と語る。都内の運転手の平均年収は都内の全産業平均と比べて200万円ほど低い。「この差を埋めて他産業にも負けないようにする。そのために配車アプリなどを導入してDX（デジタルトランスフォーメーション）を進め、1人あたりの売上高を上げていく」（同）。

Mobility Technologiesで運転手の採用支援を手がける眞井卓弥氏は、ITプラットフォーマーとしての立場から訴求できることもあると語る。「DXによって運転手の働き方は確実によくなってきている。タクシー事業者はそれをアピールして新卒を増やしていくとよい。一方でわれわれのようなITプラットフォーマーは、配車アプリや新しいサービスを提供して運転手のイメージをよくしていく」。

コロナ禍を経て、配車アプリが普及し、今後さらにDXが進めば、タクシー運転手は「効率的に稼げる魅力的な職業」へ変われるのかもしれない。

【村松 魁理 : 東洋経済 記者】