２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会と日本財団は１５日、大会に向けたボランティア育成で協定を締結した。東京・港区の日本財団ビルで組織委員会の森喜朗会長（７９）と日本財団の笹川陽平会長（７８）が協定書に調印した。ボランティアの募集や運営は組織委員会が行うが、ボランティア研修のプログラム作成や研修講師や面接官の育成などは、長い実績と経験のある日本財団とその姉妹財団の笹川スポーツ財団などの協力を仰ぐ。「ボランティアは運営の担い手として、大会をつくりあげていく大変重要な存在。質の高いさまざまな研修をしていく必要がある。そのために日本財団に専門知識とノウハウを協力していただく」と森会長は協定締結の理由を語った。

　組織委員会のボランティア戦略では２０２０大会のボランティアは９万人以上と想定しており、来年夏に募集を開始する予定。「日本財団はみんながみんなを支える社会をつくるのが活動の柱。ボランティア活動を全国的なムーブメントにしたい。大会を見るだけではなく、一緒につくりあげたという喜びを多くの人に味わってもらいたい」と笹川会長は話した。【首藤正徳】