日本バレーボール協会が13日、理事会を開き、ビーチバレーの担当役員が国際大会でのキャンセル手続きで診断書偽造を行った件についての処分を決めた。会長職の辞意を表明していた嶋岡健治会長ら4人を処分した。当面は副会長の河本宏子氏が会長を代行し、河本氏と松下敬副会長の主導の下で新年度から新体制発足を目指し新会長、事務局長の選任を行う。今回の処分について「規定の中では最も厳しい」（松下敬副会長）とした。

処分されたのは嶋岡健治氏（代表理事会長解職、理事辞任勧告処分、マーケティング事業本部本部長解任）、高野和弘氏（業務執行理事解職、理事辞任勧告処分、事務局長・ビーチバレーボール事業本部本部長解任）、鳥羽賢二氏（理事辞任勧告処分）、小田勝美氏（ビーチバレーボール事業本部副本部長解任、ビーチバレーボール強化部長解任）。診断書偽造の隠蔽（いんぺい）に関わった当時の鍛冶良則氏は本来処分対象となるが、既に離職しているため対象外とした。

処分理由について同協会は「会長、業務執行理事らは事前に診断書偽造が行われたことを把握していたにも関わらず、違法行為を黙認した上で事実を隠蔽（いんぺい）した」と指摘。さらに「弊会のスポーツ団体としての信頼を損ない、社会からバレーボール関係者に対する失望や不信感が増幅されるなどの事態を招いた。バレーボール界を統括・代表する団体としての責任は重大である」とした。

事の発端は、20年1月の国際大会、男子のワールドツアー。出場予定だったペアが、日本協会にキャンセルの旨を伝えたが、協会は期限内に申請しなかった。同年12月にそのミスが明らかになり、日本の他チームの繰り上がり出場ができなかったことが公表された。これにより同協会の役員3人が懲戒処分された。

それどころか、担当役員は選手や医師に無断で過去に提出された診断書を引用し虚偽のものを作成。診断書提出などがなければ、五輪枠につながるポイントが与えられないなどの選手に対するペナルティーを回避するためだったが、虚偽の書類を国際バレーボール連盟に送付していた。

昨年12月には第三者委員会が行われ「（今回の診断書偽造は）私文書偽造の構成要件に該当し、もとより違法性を阻却する事由も認められない」とし、法的な倫理が著しく欠如していたと指摘した。