広島・長崎の原爆被爆者約4000人のうち、45%が甲状腺の疾患を発症し、被ばく線量が高いほど、被爆時に年齢が若いほど、発症する率が高いことが放射線影響研究所(広島市・長崎市)の大規模調査で分かった。研究チームが1日、米医師会雑誌に発表した。
調査期間は2000−03年で、被爆から55年以上たっても放射線の影響が深刻なことが示された。発表した放影研長崎研究所の今泉美彩研究員は「今後も被爆者の健康状態を注意深く見ていく必要がある」と話している。
調査対象は期間中に定期健診に訪れた被爆者のうち、甲状腺の検査を了承した4091人。過去に甲状腺の病気になったことがあったり、新たに超音波検査や細胞検査で病気が判明したりした人は約45%の1833人に上った。
内訳は甲状腺がんが2%、良性腫瘍が5%、液体がたまる?胞が8%だった。ほかに慢性甲状腺炎が28%あった。(共同)
[2006/3/1/08:47]