日本サッカー協会の「会長選」に選手の清き１票が投じられる。１６年３月の会長選任から７５人の評議員による投票になることが決定。日本プロサッカー選手会（ＪＰＦＡ）にも投票権が与えられることが１９日、分かった。２１日の日本協会評議員会で承認される予定。

　これまでの会長選は評議員会の承認こそ必要だったが、事実上、数人の幹部で構成された役員選考委員会で推薦された人物が、そのまま会長になっていた。一部では「密室選出」とも言われ、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）から選挙を行うように指導を受けていた。

　日本協会はその指導をもとに、会長選任方法を模索。ＦＩＦＡから求められていた４７都道府県協会の代表者で構成されていた評議員の増員や、会長選への出馬条件なども精査してきた。このたび、新方式についてＦＩＦＡからの了承も取り付けたため、２１日の評議員会で承認の上、規約改正という流れになる。

　増員される評議員の中にはＪ１・１８クラブの実行委員に加え、なでしこリーグを運営する日本女子サッカーリーグ、日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）、日本フットサルリーグ（Ｆリーグ）、全日本大学連盟らが加わることになる。

　最も注目されるのは、ＪＰＦＡも加わること。会長選の投票権を持つことになり、現時点ではＪＰＦＡの選手会長が投票を行う可能性が高い。たかが１票ではあるが、現場のサッカー選手の「民意」が会長選出時に反映することは、日本サッカー界にとってもプラスの材料になるはずだ。

　日本代表のハビエル・アギーレ監督の八百長問題で揺れる日本協会は、その対応策のつたなさ、組織としての機能不全が問題視されている。今回の規約改正により、これまでとは違った声が体制づくりに影響を与えることが、今後に向けた転機になるかもしれない。