不正があったとのうわさが根強く残るサッカーの２２年Ｗ杯の開催地決定投票に絡み、６日発売のドイツの週刊誌シュポート・ビルトは５月の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）総会で投票をやり直す可能性があると報じた。これに対し、ＦＩＦＡは「事実無根」と強く否定した。２２年Ｗ杯は日本も招致に名乗りを上げたが、１０年１２月に行われたＦＩＦＡ理事会での投票で開催地はカタールに決まった。

　同誌の記事によると、ＦＩＦＡ副会長と欧州連盟（ＵＥＦＡ）会長を兼務するプラティニ氏に倫理規定違反の疑いが指摘されたという。１０年の理事会の直前、プラティニ氏はカタールのハマド首長、パリサンジェルマン幹部が同席した夕食会で、当時のサルコジ大統領からカタールへの投票を強く迫られ、見返りにカタール側は莫大（ばくだい）な投資を約束したと報じられた。１１年には、カタール政府系投資ファンドがパリＳＧを買収した。

　１８年大会（ロシア開催）と２２年大会のホスト国を１度に決めた投票では、買収疑惑で２理事が活動停止となった。その後も繰り返し疑惑が報じられ、ＦＩＦＡの倫理委員会が１月下旬に「徹底的な再調査をする」と発表したばかりだった。