新型コロナウイルス感染拡大の影響で興行を自粛している新日本プロレスなど国内プロレス7団体の選手、関係者が15日、都内で馳浩衆議院議員（58）に要望書を提出した。

発起人は新日本プロレス、スターダムの親会社である株式会社ブシロードの木谷高明取締役（59）。無観客試合実施や興行再開時に必要となる簡易検査キットの早期普及、選手の休業補償の2点について要望した。

各団体を代表して、新日本プロレス棚橋弘至（43）、全日本プロレス諏訪魔（43）、ノア丸藤正道（40）、DDTのHARASHIMA、スターダム岩谷麻優（27）、東京女子坂崎ユカ、ディアナ井上京子（50）が、それぞれ現状に言及した。

新日本プロレスは3月1日から約1カ月半、興行を中止している。棚橋は「選手は試合再開の時を待ちながら、道場で時間を分けて選手が集中しないようにして練習に励んでいます」と現状を説明した。

棚橋はその上で、「メジャースポーツのプロ野球、サッカー、大相撲が試合を再開し、プロレスはしんがり、一番最後でもいいんじゃないかと思っている。プロレスができるようになる時にエンタメ、スポーツ業界が復活という形になるかと思います」と覚悟を示した。

約30分の会合を終え、馳議員は簡易検査キットの導入に関しては「医療機関を受診した後に活用されるもの」と慎重な姿勢を示しつつ、補償支援については「企業、選手、興行に対してそれぞれのメニューがある。つなぎ役をさせていただく」と協力を約束した。

また「苦言を呈するようですが…」と、プロレス界の統一組織の創設を要望。「まとめ役の木谷さんに宿題としてお伝えしたい」と団結を求めた。

木谷氏は「今後、チャリティーやオールスター戦の実現のためにもあったほうがいい。音頭をとりますよ」と“プロレス協会”実現へ前向きだった。