日本サッカー協会は23日、筑波大学デジタルネイチャー開発研究センターとタッグを組み、デジタル技術を用いた共同研究を行うことを発表した。7月から開始予定で、期間は2年間となっている。

現時点で予定されている研究内容は大きく3つ。

1つはサッカー観戦の新たな環境作り。従来のテレビ画面での観戦スタイルから発想を広げ、選手や審判の視点、またボールからの視点といったさまざまな可能性を探る。同研究センターの落合陽一室長は「今までと違ったアングルを」と、テレビ観戦であってもより臨場感が伝わる技術の開発などをテーマに挙げた。

2つ目はデジタル技術をサッカーの指導に生かすというもの。バーチャルリアリティー（VR）やドローンを用い、主にグラスルーツに向けた新しい指導技術を構築する狙いがある。

3つ目は日本協会が所有する日本サッカーミュージアムの監修。日本協会は東京・文京区に所有するビル「JFAハウス」の売却を決定しており、同ビル内にあるミュージアムについても今後の設置場所などを含めて検討している。これについても、デジタル展示技術などを駆使して今までにないスタイルの展示が実現できないか、可能性を探る。

日本協会の田嶋幸三会長はこれらの研究について「ピッチだけでなくそれ以外のところでも世界の最先端を目指す」とし、「僕らが想像がつかないようなものを作ってもらえると期待している」と語った。また技術指導への応用についても、同協会の技術委員会を中心に現場の要望を伝えていくとした。落合氏らが日本代表の活動を訪れ、森保一監督（53）と直接やりとりをする可能性もあるという。

現状の研究期間は2年となっているが、落合氏は「次のW杯（カタール大会）を視座に、なにかを作れないかと考えている」と、まずは11月開幕の同大会をめどに新しい観戦スタイルの技術開発を目指すとした。