国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は５日（日本時間６日）、スイス・ローザンヌで理事会を開催。国家ぐるみでドーピングの不正を行ったとして、ロシア五輪委員会（ＲＯＣ）を資格停止とし、１８年２月の平昌（ピョンチャン）五輪からロシア選手団を除外することを決めた。条件をクリアすれば、個人資格での参加は認める。

＜解説＞

　理想は全面除外だったが、スポーツ大国ロシアを相手にして、現実では最良の方法をＩＯＣは選んだ。昨年７月に世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）が国家主導の不正を認定した。しかし、ＩＯＣは、８月のリオ五輪出場の判断を、各競技の国際連盟に丸投げ。「弱腰」との批判を受けた。

　それに比較すれば、ＩＯＣは不正に対し厳然とした態度を示し、メンツも保った。半面、個人資格を認め、大国との全面戦争は避けた。ＩＯＣは、ロシアが処分を受け入れるなら、平昌五輪の閉会式で処分を解除し、国旗の下で参加を許す可能性にも言及している。

　互いに全面戦争を避けたいなら、ロシアにとって悪い処分ではないはずだ。不正を主導したといわれるムトコ副首相を切り捨て、五輪の約２週間、国旗と国歌を我慢すれば、処分解除の可能性が残されている。なのに、ボイコットをすれば、世界のスポーツ界すべてを敵に回すことになる。

　立候補都市の減少、ドーピング違反など、五輪は大きな曲がり角だ。理想論だが、今回の五輪旗と五輪賛歌による個人資格は悪くない。五輪憲章は「五輪は国家間の競争ではない」とうたう。個人資格での五輪なら、狂乱のメダル争い、不正、巨額の運営費も、少しは違った道を歩むかもしれない。【吉松忠弘】